
こんにちは はるにくです。皆さんはフリマアプリ使ったことありますか?フリマアプリはいらなくなったものを格安で取引できるツールだと僕は思っています。ところが、一部の人たちの間ではとんでもない使い方をしてることが判明しました。その使い方とは、自画像を販売しているとのことなので驚きです・・・
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フリマアプリの拡大が著しい

飛ぶ鳥を落とす勢いで急成長を遂げているフリーマーケットアプリの「メルカリ」です。メルカリはわずか3分程度で出品できるシンプルな仕組みをはじめ、出品者と購入者がお互い匿名のまま、住所も知らせることなく配送できるシステムです。
10~60代の男女23,107人に事前調査としてフリマアプリの利用経験について聞いたところ、「現在利用している」と回答した人は31.4%、「過去に利用したことがある」が15.2%と合わせて46.6%が利用したことがあることがわかりました。
それまでダントツのシェアを誇っていたのはヤフオクです。2012年のフリマアプリ登場以降も王者としての貫禄を見せつけてきたわけですが、メルカリの登場、そして市場拡大によって状況が一変しており競争が激化すること必須です。
今は若者だけではなく、シニアの利用者も増えている

フリマアプリと言えば若者。そんな「常識」がいま崩れようとしているのかもしれないです。個人間で品物を売買するフリーマーケットアプリ「メルカリ」を利用する60代以上が、急増しています。
「ラクマ」において60代以上の新規登録ユーザー数が3年で約30倍、70代以上に限ると約50倍と、シニアユーザーが急増していると発表してます。
フリマアプリの利用者が増える中、若年層だけでなくシニア層も自宅に眠っているさまざまな品物を上手に現金化する人が増えています。
フリマアプリで女子中高生が裸の自画像を販売するために利用していたことが判明する

そんなフリマアプリですが、女子中高生が「裸の自画像」を販売するという驚きの出来事がありました。
代金を受け取る方法として「フリーマーケットアプリ」を悪用し、自分の裸の画像を売ったとして、福岡県警は20日、児童買春・児童ポルノ禁止法違反(不特定多数への提供)などの容疑で、女子中高生3人を福岡地検飯塚支部に書類送検したと発表した。
https://news.infoseek.co.jp/article/20190320_yol_oyt1t50273/
購入者に銀行口座などの個人情報を知られずに代金を受け取れるフリマアプリの決済方法に目を付け、悪用し荒稼ぎしていたとのことです。
具体的な手口ですが、女子生徒らは男らとSNS上で画像を売買する約束をした後、男の名前を明記した架空の商品をフリマアプリに出品、商品は送らずに入金を確認したうえで画像を送信していたとのことです。3人は約2年間で26万~150万円程度を稼ぎ、「インターネットで知り合った人に稼ぎ方を教わった」と供述してます。
女子生徒ら3人は容疑を認め、稼いだお金は「金は化粧品や洋服の購入に使った」と供述しているという。ちょっと耳を疑いたくなるようなニュースですね。
少し前には「緊急避妊薬」が出品されるというケースがあり、似たような手口で売買されてたとのことなのでもはや、やりたい放題ですね。
身の回りのものや試供品など「売れるものなら何でも売る」という風潮があるみたい

今のフリマアプリは買えないものはないと冗談交じりに言われてますが、若者たちは、身の回りのものを何でも売ってしまう割合が増えてきてます。
他者に売ることを視野に入れて商品を購入するという行為は、主に家や車などで従来から行われてきましたが、フリマアプリの登場により洋服や化粧品などといった日常品にも広がりをみせています。
独自のアンケート調査で「新品購入の際、将来売却することを意識するか」と聞いたところ、新品洋服購入時の場合65%、新品化粧品購入時の場合50%が、「将来売却することを意識する」と回答してるとのことです。
20・30代で見ると、洋服の場合45%、化粧品の場合36%が高価格帯にシフトしたと回答。売却額を加味することで商品購入の予算が増え、従来よりも高価格帯の商品を購入する消費傾向がうかがえます。
手軽なフリマアプリだが「犯罪」にだけは手を染めないようにしたい

これまでの販売形態とは異なり、素人や悪意のある人たちから買い物をした場合、いきなりトラブルに巻き込まれるケースも発生してます。
ちなみに転売目的で儲けるために購入することは「違法行為」になります。なぜなら転売目的でフリマアプリを利用するなら、古物商の許可証が必要になるからです。
つまり、古物商の許可証がないにもかかわらず転売目的で売買する行為は違法行為と見なされます。悪質の場合、逮捕される事態に発展するのでしっかりと認識してください。
いろいろな人が安心して利用できるサービスとなるよう運営会社も国も、対策を検討してほしいと思います。